校友会パラグアイ支部、イグアス市にマスク5000枚を寄贈

今年3月ごろから、世界を震撼とさせ、各国の経済社会を混乱に陥れている“新型コロナ騒ぎ”。ここ南米パラグアイ国でも、学校はいまだ休学かオンライン授業、隣国ブラジルとは9月末から３週間、自由往来と買い物ツアーが試験的に許される状態だ。日常生活でも歩行や買い物にはマスク常用が義務つけられ、商店に入るときは店頭で洗剤を使って両手洗浄、なかには検温も義務付けられている。

この度、パラグアイ支部は日本から移住した多くの校友（古くは、1970年に移住）が世話になり、またその子弟が幼稚園から日本語学校、中・高校まで世話になったイグアス市役所に新型コロナ予防のためのマスク5000枚を寄贈した。ちなみにイグアス市の人口は全体で12000人強、うち日系は５％ほど。

当支部は、2016年より東京農大創立125周年記念事業を計画し、農大生にパラグアイでの長期研修を勧め、また母校海外移住研究部員4名のパラグアイでの共同調査に協力した。しかし、コロナ騒ぎにより、当分母校からの調査・研修は無いとかんがえ、記念事業の対象を広げ、コロナ禍のなか、日系カワノ・マウロ市長を先頭に、市民への予防対策や一時隔離に奮闘している市役所にマスクを寄贈することになった。

幸い、ブラジル国境の町に近年、外資導入法を利用・進出したマスク製造会社より、良質なマスクを直接購入でき、さる9月30日、イグアス在住の堤広行、堤和子、堤・ダニエル・ヒロシ、フクイ・シンイチの４人の校友とその家族が、コロナ禍でイグアス市への移動が困難な多くの他地区の校友にかわり、市長にマスクを手渡した。

代表し、フクイ・シンイチ校友が母校の創立125周年を記念し、また多くの校友がイグアスに入植し、その子弟がイグアスで育ったことへの感謝と、イグアス市が今後も安全で発展を続けることを祈って寄贈することを述べた。

カワノ市長は、市は４カ所の保健所を持ち、市民の健康保持と新型コロナ感染阻止のために働いていること。マスクや消毒薬は国の支給もあるが常に不足するので、支援をいただくのは非常にうれしい。特にマスクは、所得の低い地域の保健所で有効に使わせてもらう。また、一般市民の保健衛生面の理解は決して高くは無い、また感染予防のために、経済活動が一部規制され、また市民の購買意欲も減少し、地域経済が縮小傾向にあるが、それに負けないように市当局は市民とともにガンバッテ行きたいと述べた。

なお、パラグアイ支部では近年、当地に移住された１世校友が亡くなられて、寂しい思いはあるが、母校の国際バイオビジネス学科を特別留学生として卒業した若い２世校友が帰国し、家庭を持ち大黒柱として、自営農や地域経済の後継者として活躍しており、活動の将来にも明るい見通しがある。

当支部は会員数が少ないが、将来、日本や南米各国からパラグアイに戻る校友もあり、首都アスンシオンにはかって校友子弟の多くが大学通学に寄宿した校友会会館も保有・管理しており、新型コロナ騒動が落ち着けば、これまで以上に母校との繋がりを強めて行きたいと考えるこの頃である。